【不妊治療】3分でわかる！保険適用の境界線

妊活はどうしてもお金がかかりますよね。

できることなら健康保険適用内で窓口負担金を抑えたいものです。

そこで、クリニックへ受診した際は

‘‘どこまでが保険適用’’

で

‘‘どこからが自費’’

なのか分からないという方多いのではないでしょうか？

保険適用になるのは基本的に‘‘医師の診断があったとき’’のみ！！

保険適用の場合

例えば、

なかなか妊娠できずに不妊だと思いクリニックを受診。

検査してみたら腫瘍がみつかり「子宮筋腫」と診断された。

この場合は子宮筋腫の治療が保険適用になります。

ですので、

子宮や卵巣、精巣の異常又は不妊の原因を見つけるための検査は保険適用となります。

（初診～タイミング法まで）

この治療に処方されたお薬代なども保険適用です。

保険適用外の場合

「不妊症」は病気とみなされてないため、基本的に保険適用外となります。

ですので、人工授精や体外受精には保険が使えないため、自費になります。

人工授精や体外受精などの人工的に行う高度な医療は、1回の負担が大体2～50万といわれています。

※人工授精と体外受精ではレベルが違いますので金額も異なります。

人工授精：一般的に男性から精液や精子を採取し、女性の子宮内に注入する方法です。

体外受精：女性から卵子、男性から精子を採取し受精させるものです。卵子に精液をかける体外受精、顕微鏡で卵子に直接厳選した精子を注射する顕微受精があります。どちらも受精後、胚盤胞と言われる段階までシャーレ内で育てて子宮内に戻します。

参考程度までに金額を載せておきますね。

不妊症の治療は大きく2つに分けられる

A:一般的不妊治療

B:高度生殖医療

1Aは、不妊治療の1段階目である「タイミング法」と2段階目の「人工授精」まで、

Bは3段階目の「体外受精」にくくられます。

一般的不妊治療

不妊治療をスタートすると検査と同時に1段階目の「タイミング法」から行って行きます。

タイミング法（保険適用）は、排卵するタイミングを狙って自然妊娠を目指していく方法です。

半年～1年間行っても妊娠できなかった場合は次の段階の「人工授精」に進みます。

2段階目の人工授精（自費）は、パートナーが提供した精液を女性の子宮内に入れる方法で妊娠を目指していきます。

一般的に、人工授精を5～6回おこなっても妊娠に至らなかった場合は次の段階の「体外受精」に進みます。

高度生殖医療

3段階目の体外受精（自費）は、女性の卵巣内から卵子を体外に取り出しシャーレなどに入れて人工的に精子に巡り合わせ受精させる方法です。

体外受精は、卵巣から卵子を取り出すことをしなければならないため高度医療扱いになります。

コチラは肉体的・精神的な負担だけでなく経済的にも負担が大きいため乗り越える覚悟が必要となります。

まとめ　県や市の【特別高度生殖医療制度】を賢く使いましょう

ステップアップしていくにつれ、お金やカラダへの負担やリスクはそれなりにかかってきます。

できることなら、「自然妊娠で子どもを授かりたい」とそう願う方も多いのではないでしょうか？

「どこの病院に行ったらいいかわからない」「自分でできることが何かわからない」などのお悩みが多いと思います。

そういう時は、一人で悩まずご相談下さい。

高度生殖医療（体外受精）を受けようとしている方へ。

日本には【特別高度生殖医療制度】があります。

県や市が実施している、不妊治療応援プロジェクトです。

受けられる条件などは各都道府県または市で異なりますので、各々の市のHPでご確認ください。